「エコノミスト」誌の10月31日発行号は、日本の寺院が経営的な苦境に立たされているとの現状を伝えた。

　同記事によると、日本では現在多くの寺院がバーやカフェの経営に加えて、ファッション・ショーの開催、ペットの葬式の実施といった新しい試みに取り組んでいる。一方で、毎年数百単位の寺院が廃業。日本人が段々と宗教に関心を持たなくなり、人口自体が減少していることなどを理由として挙げている。

　さらに、日本は葬式費用が世界一高い国の一つであると指摘。今では東京で行われている葬儀の4分の1以上が宗教的ではない形式で行われ、また多くの人々が森林や海で散骨するようになるなど、より安価な代替手段が広まりつつあると伝えた。