「フィナンシャル・タイムズ」紙の電子版は22日、日本のカラオケ事業が新市場開拓を目的として、高齢者を対象にマーケティング展開を行っていると報じた。

　同記事は「日本におけるカラオケの黄金期は過ぎ去ったかもしれない」と伝える一方で、関連企業は高齢者という新たな市場に希望を向けていると説明。「感傷的に歌い上げるサラリーマンやアイドルに熱中する10代の若者たち」を対象に一儲けをした過去を経て、今では老人ホームに狙いを付けていると伝えている。

　またカラオケは「理想的なグループ活動」と述べる老人ホーム関係者の見解も紹介。郷愁に満ちた歌を聞けば心が元気になり、また肉体的な負担がごくわずかであるほか、ほとんど準備をせずとも3時間ほどの娯楽を提供できるなどの利点を挙げている。